休業とカジノ、大人たちの野望

2020年4月28日付け

久しぶりに、「パチンコ業界の陰謀」について、無責任に放談したいと思います。
この記事は「フェイク」「ミスリード」の可能性を存分に踏まえた内容になっているので、くれぐれも真に受けないでください!!
ソースも無い!!

(以下本編)
4月28日現在、「コロナ」の影響でほとんどのパチンコ店が休業しています。 全国チェーンのマルハンやダイナムは非常事態宣言にいち早く呼応し、対象地域の店舗の営業自粛を決め、 各地の他の法人も追随したことは皆さんの知るところだと思います。

未だに一部の店舗が抵抗を続けていますが、そんなのはごくごく一部。
これをもって、パチンコ業界は反社会的勢力であり、国賊だというのは、とんでもないレッテル貼りとしか言えず、 むしろ、パチンコは素直に要請に応じたお利口な業界と見るべきではないでしょうか?

まあ、そんなことは置いといて、、、
僕は、今回の(パチンコ業界の)スムーズな自粛休業に対し、底知れぬ違和感というか、何やら「裏」があるような気がしてならないのです。
当初、パチンコや風俗店には休業に対する「補償」はないとされており、所詮、法的拘束力のない休業「要請」には 従うパチンコ店なんてどこもないと思っていました。政府も「危険な施設」にパチンコ屋を挙げていませんでしたしね。

しかし、ふたを開けてみると、あら、不思議。
政治力や発言力がある最大手から一斉に完全休業したではありませんか。
謎。

休業なんて、もっと世論(の批判等)が盛り上がった後にもできただろうし、なにより、何のメリットも無いと思うんですよね。 店の規模や売り上げに関係なく、損しかしない。

そりゃ、純粋に「コロナ拡大を防ぐため」という意図もすこ〜しはあるかもしれませんよ。
でも、あのグレーを旨とするパチ屋がそんな正義感や使命感を持ち、今更、お国のため、社会のために、、、と身銭を切るわけが無い。

この不自然な状況的に、きっと裏や意図、もっというと、「見返り」があるに決まってる!と僕は思います。(デカ文字)

そこで今日は「休業とカジノ、大人たちの野望」と題して、背景にある「見返り」について掘り進めていこう、と筆を執ったわけです。

まずは、カジノについて。
目下、カジノ(IR)法案がどういう状況にあるのか忘れましたが、近い将来、カジノは合法化され、 大阪南港や沖縄あたりに、カジノが建設されることでしょう。ほぼ確定的だと思われます。
これにより、「パチンコは終焉に向かう」というミスリード記事を良く目にしますが、 カジノができたところで、「収益」的な面では、パチンコ産業にとってほぼ無風なことは間違いありません。 パチ屋の客が減ったり、売り上げが減ることはないのです!!

その理由は簡単で、大都市(か島)の郊外にポツンとあり、入場料までかかる施設に、戦略性の無い博打を打ちに行く客層と、 パチンコの客層とは全く違うからです。
イメージしても見てくださいよ。
京都から南港まで、1時間。入場料は5000円くらいですかね?
そこに2分で1000円が消えるハンチョウ博打を打ちに行きますか?
せいぜい、カジノができたときに一度、「新しもの」を経験するために行くくらいで、その後はまず足を運ぶことはないと思います。

カジノとパチンコは直接的には無関係!!

それにも関わらず、カジノとパチンコがセットで捉えられ、ミスリード記事が溢れる背景には、私設(私営)ギャンブルが合法化 されるという側面があるからです。

端的に言うと、カジノが合法化されれば、パチンコの換金(=景品交換)も合法化される目が出てきて、 その先にパチンコそのものが合法化されるという目論見があるからに他なりません。
カジノというのは、いわば本丸ではなく、カジノ法案の真の狙いは「パチンコの私営ギャンブルとしての合法化」にあるのです!!
セガサミーやユニバといったメーカーはカジノという新たな「顧客」ができる意味で、カジノ法案の狙いは純粋にカジノの建設にあるのでしょうが、 「パチンコ屋」とその組合は「パチンコの合法化」にしか興味は無いといっていいでしょう。ある意味同床異夢。

では、なぜ、パチ屋は今のグレーな三店方式でも実質的に賭場として営業ができているのに、合法化を目指すのでしょう?
ここが一番のフォーカスポイントだと思うのですが、今回の「自粛要請」ではっきりしましたね。

未確認ですが、愛知県は自粛休業を実質強制させるため、K察を動かし、「風営法」をちらつかせてきました。
自粛要請に従わない店は、普段はグレーゾーンとして見逃してきた「釘調整」を風営法で禁じられている「未承認変更」として摘発、営業停止処分にするぞ!! と脅かしたわけです。
なかなかの暴挙であり、横暴。

そういえば、同じようなことが、つい最近もありました。
6号機やP機がそれです。
絆や凱旋といった射幸性の高い(?)機種も、元はと言えば、K察の検査をしっかりと合格した「合法的」、、いや「適法」な機械です。 これらの機種を買わせるだけ買わせておいて、後々、「設置割合30%を超えた分は撤去しろ」というのは、あまりにも理不尽。
さらに、認定分も合わせた6年間使った後撤去しろというのは、まだわかりますが、認定期間が残っている番長3や大半の5,9号機(ディスクアップ含む)も、 来年の1月までに全撤去しろというのは、どうあっても筋が通らない話しです。

これらは、あまりにも顕著な例ですが、このことからわかるように、パチ屋の営業はこれまでも、これからも、常にK察のさじ加減一つでどうとでもなり、 しっかりとした法人、株式会社でありながら、不安定な中、事業を継続せざるを得ない状況下にあるのです。

即ち、パチ屋にとって、一番のリスクは、K察なのです。日本にもソブリンリスクがあった!!(?)

こういったK察の干渉、嫌がらせから逃れ、経営を安定させるために、グレーから抜け出し、「合法化」されなければならないと考えるのは、至極当然。
「尾辻候補」は落選しましたが、政治家に働きかけ、カジノ法案という回り道をしながらも、 合法化を目指すその健気な姿勢は、まさに現代版おしん。(?) 同情の余地こそあれ、批判すべき対象には決してならんよね。


さて、ここで、話しは「コロナ自粛休業」に戻る。
繰り返しになりますが、政治力と発言力がある大手から「積極的」に休業要請に応えた感のあるパチンコ店。
その真の目的は、パチンコ合法化に向けて、政府与党(=国)と何らかの取引があったのではないか!?と僕は思うのです。
国に恩を売って、代わりにカジノ法案を早期にまとめ上げ、その先にあるパチンコ合法化を目指す、、、と。
もしくは、もともと「パチンコ業界とは仲のいい政府」がパチンコ合法化をしやすく(=世間やK察を説得しやすく)するための「地ならし」やも知れません。


有事の際は人知れず「悪法」が国会を通過することは歴史が教えてくれます。
今頃、我々の知らないところで、「カジノ法案」どころか、パチンコ合法化に向けた「重要悪法」(ゲラ)が審議入りしているかもわかりません。
西村経産相はその調整のために、コロナ罹患の可能性を理由にコロナ対策からいったん身を引いた??
将軍様の「お隠れ」のニュースも、そのシナリオの一部かも、、、


まさかね。

ん??おわっ、、、だっ誰、、、ぐにゅ、、、ガサガサガサ、、、


エスパーハウス  完

カウンタ新設